次世代の近距離無線ネットワークの世界標準規格「ZigBee」を国内で普及させることを目的に、NPO（特定非営利活動）法人「Zig Bee SIGジャパン」が今年夏をめどに設立される。

　沖電気工業や村田製作所、三菱電機など国内企業10社が賛同し、いずれもZigBeeの仕様策定を進める米国の非営利団体「ZigBee Alliance」に加盟する。同規格の利便性を理解する“有志”が集まり、設立に向けた準備を着々と進めている。

　ZigBeeのメリットは、データ転送速度が最高250kbps、最大伝送距離で30メートル、1つのネットワークに最大で255台の機器を接続できること。アルカリ単3乾電池2本で約2年駆動という低消費電力も特徴の1つだ。同種の技術であるBluetoothより低速で伝送距離も短いが、その代わりに省電力で低コストが利点だという。

　しかし、「大は小を兼ねる」というように、ZigBeeを使わなくてもBluetoothで事足りるという見方もある。ZigBee SIGジャパンでは、「転送速度や伝送速度などを理由とした規格競争に巻き込まれることはない」と、利便性が低いという見方を否定。「必ず生き残る規格」と強く訴える。

　他規格との競争がないというより、相手にされないことで、“生き残る”というわけだ。